🏠 住宅ローン返済シミュレーター
借入金額・金利・返済期間から、住宅ローンの毎月の返済額と総返済額・利息を計算する無料ツール。元利均等返済と元金均等返済の両方に対応し、年ごとの返済予定表も表示します。
返済負担率の目安を表示します。
返済予定表（年ごと）
| 年 | 年間返済額 | うち元金 | うち利息 | 残高 |
|---|
使い方
- 借入金額・年利・返済期間を入力します。
- 毎月の返済額と総返済額、利息の合計がその場で計算されます。
- 返済予定表で、元金がどのくらいのペースで減るかを確認できます。
2つの返済方式の違い
元利均等返済は毎月の返済額がずっと同じです。返済当初は返済額の多くが 利息に充てられ、元金がなかなか減りません。かわりに家計の見通しが立てやすく、 日本の住宅ローンの大半がこの方式です。
元金均等返済は元金を均等に返すため、返済額は当初が最も多く、 年々減っていきます。元金が早く減るぶん利息の総額は少なくなりますが、 返済開始時の負担が重く、審査で借りられる額も小さくなりがちです。
金利による総返済額の違い
借入3,000万円・35年・元利均等返済で計算した場合の比較です。
| 年利 | 毎月の返済額 | 総返済額 | うち利息 |
|---|
金利が0.5%違うだけで総返済額は数百万円変わります。金融機関を比較するときは、 表面の金利だけでなく、保証料や事務手数料を含めた実質的な負担で比べてください。
借りられる額と返せる額は違う
金融機関の審査は、返済負担率（年収に対する年間返済額の割合）が30〜35%以内かで判断されます。 しかしこれは額面年収に対する割合で、手取りではありません。 さらに住宅には固定資産税、修繕積立金、火災保険料といった維持費が毎年かかります。 教育費や老後資金も考えると、手取り年収の20〜25%以内に抑えるのが現実的な目安です。
本ツールの計算結果は目安です。実際の借入条件や返済額は金融機関にご確認ください。
よくある質問
元利均等返済と元金均等返済はどちらが得ですか？
総返済額だけで見れば元金均等返済のほうが少なくなります。ただし返済開始当初の負担が大きく、借入可能額も小さくなりがちです。毎月の返済額が一定で家計管理がしやすいため、日本の住宅ローンでは元利均等返済が主流です。
金利が1%変わるとどれくらい変わりますか？
借入3,000万円・35年の場合、金利1%と2%では総返済額がおよそ600万円変わります。借入額が大きく期間が長いほど金利の影響は大きくなるため、0.1%の差でも軽視できません。
変動金利で計算できますか？
このツールは金利が最後まで変わらない前提で計算しています。変動金利を選ぶ場合は、現在の金利だけでなく、1%や2%上がったケースも入力して、返済できるかを確かめておくことをおすすめします。
諸費用は含まれていますか？
含まれていません。住宅購入では、事務手数料・保証料・登記費用・火災保険料・不動産取得税などで物件価格の3〜8%程度が別にかかります。借入額とは別に用意が必要です。
返済負担率はどれくらいが安全ですか？
年収に占める年間返済額の割合を返済負担率といい、金融機関の審査では30〜35%が上限とされます。ただし審査に通る額と無理なく返せる額は別で、手取り年収の20〜25%以内に収めると余裕を持てます。
繰り上げ返済の効果も計算できますか？
このツールでは対応していません。繰り上げ返済は早い時期に行うほど利息の削減効果が大きく、同じ金額なら返済期間を短くする「期間短縮型」のほうが、毎月の負担を減らす「返済額軽減型」より総額では有利になります。